お身体状態や状況に応じて老人ホームをご紹介 | 東京で介護施設をご紹介する株式会社パーソン・プレイス | 【解説】老人ホームからの退去勧告！よくある3つの理由

老人ホームは医療機関ではありません。そのため施設内での医療対応には限界があります。

退去となった場合には、必要とする医療対応が可能な「医療機関」や「老人ホーム」へ移る必要があります。

退去リスクを軽減するには？

「住宅型有料老人ホーム」、「グループホーム」、「サービス付き高齢者向け住宅」には看護師の配置義務がありません。

不安があれば看護師の配置義務がある「介護付き有料老人ホーム」または、看護体制が整った「住宅型有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者向け住宅」を選んでおくと安心です。

⇒老人ホームの種類について詳しく

24時間看護師が常駐する老人ホームもある！

24時間看護師常駐の老人ホームもあります。費用が割高、件数が少ないといった点がネックですが、「嚥下機能が低下していて、夜間の痰吸引が必要となる可能性が高い」といった方などには24時間看護の老人ホームをお勧めしています。

⇒24時間看護の老人ホームについて詳しく

他の入居者や介護職員にたいする暴言・暴力や自傷行為、大声などの迷惑行為が原因で退去となる場合があります。特に入居直後は不安や混乱からこのような事態が起りやすいので注意が必要です。

退去となってしまった場合の移動先として、「精神科病院」やその他入居可能な「老人ホーム」が考えられます。

退去リスクを軽減するには？

問題行動や迷惑行為が予想される方の場合、そういった方の受入れ実績がある老人ホームでなければ入居審査すら通らない可能性もあります。

必ず見学時に不安な点を相談してみましょう。

まわりの入居者もポイント

まわりにお元気な入居者が多いと、問題行動や迷惑行為は苦情の対象になりやすいです。

お身体状態によってフロア分けがされていて、自身と近い症状の方々と生活できる環境がお勧めです。

精神科の往診

かかりつけの精神科に通院できれば良いですが、身体的もしくは立地の関係などで通院が難しい場合もあります。

精神科の訪問診療があれば、薬の調整なども行ってもらえるためメリットは大きいです。

入院が長期化した場合、退去を求められることがあります。「3ヶ月以上」といったように予め期間を設けている施設も多いので、事前に確認が必要です。

また入院期間中でも老人ホームの家賃と管理費は継続して掛かります。退去勧告がなくても、入院費と施設入居費の両方を支払い続けることが難しく解約されるケースも少なくありません。

入居金0円プランに注目！

入居金に関しては、入居と同時に30%程度の初期償却を設けた施設もあります。

入退院を繰り返されている方や、ご状態的に入院リスクの高い方などは、入居金0円プランをお勧めします。

⇒「有料老人ホーム」の入居金について詳しく