【種類別に解説】老人ホーム５つの入居条件

１.介護度

どの程度の介護が必要か身体状況に応じて自立、要支援1～2、要介護1～5の区分で判断されます。老人ホームでは介護度に応じた介護サービスを受けることができます。

※グループホームの入居には認知症の診断が必要です。

※施設によっては入居条件が異なる場合もあります。

2.年齢

※末期がんやパーキンソン病、若年性認知症など特定疾患を受けている方は、介護サービスが利用できる65歳未満でも入居できる場合があります。

3.保証人・身元引受人

一般的に老人ホームの入居には保証人・身元引受人が必須です。対象には「血縁関係のある方」や「保証人（身元引受人）は２人以上」など、条件を設ける施設もあります。

主な役割は以下の通りです。

・費用の支払いが滞った際の連帯保証

・病院への入院手続きや、亡くなった後の対応など

・緊急時の連絡先

※保証人・身元引受人がいない場合には、成年後見人を定めたり身元引受人を代行する保証会社を利用することで入居できる施設もあります。

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▷保証人・身元引受人は必須？初めての老人ホーム入居

4.医療行為の有無

全ての老人ホームに看護職員（ナース）がいるわけではありません。インスリン、経管栄養、痰吸引、在宅酸素など、必要な医療対応によって入居できる施設と出来ない施設があります。

また夜間帯も医療対応が必要な方は、24時間看護職員が常駐する施設を選ぶ必要があります。

5.認知症・精神疾患の対応

ひとことに認知症や精神疾患と言っても、種類や症状は様々です。

パンフレットやホームページに「認知症の方も相談可」などと記載があっても、徘徊、暴言、暴力、幻覚、幻視、介護拒否など症状によっては入居を断られることも珍しくありません。